地震リスクを回避する!地盤調査に使えるサイト5選 | 不動産投資を考えるメディア

地震リスクを回避する!地盤調査に使えるサイト5選

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地盤調査に使えるおすすめサイト5選│画像

不動産投資で避けたいのが災害リスク。特に近年頻発している巨大地震が発生した場合の影響は計り知れません。
1981年の新耐震基準以降の建築物では、大地震が起きても全壊や倒壊することは少なくなりましたが、当然揺れは少ない方が建物の被害も受けにくいものです。揺れの影響を最小限に抑えるためには、そもそも地盤がしっかりしているエリアの物件を狙うことも大切です。
大地震はいつ起きるかわからないため地震保険でのリスク回避も必要ですが、地形的に揺るぎない地盤に物件を持つことでの全壊や倒壊のリスクを抑えることもできます。
最近ではインターネット上で地盤調査ができますので、地盤を調べてから物件を絞り込むのも一つの手段です。今回は地盤調査に使える有効なサイトを紹介します。

あなたの街の揺れやすさ

朝日新聞の地盤情報分析ツールです。住所や地域名などを選択することで、その地域の揺れやすさの目安、地形の種類などが表示されます。表層地盤増幅率という地下を伝わってくる地震波が深さ30mの地盤で何倍に拡大するかを示す指標を元に地盤の弱さを表しています。
この数値が高ければ高いほど揺れやすい地盤ということです。防災科学研究所の調べでは、表層増幅率が1.6倍以上だと地盤が弱く揺れやすいとされています。首都圏は1.6倍以上の場所が多いですが、地盤の強い場所の目安として1.6倍位までの場所を選ぶようにしましょう。2.0以上の軟弱地盤は、主に埋立地や河川が多いエリアによく見られる軟弱地盤となります。

間近の津波

ひとたび地震が発生すれば、沿岸部では津波の被害も考えなくてはなりません。このサイトでは、北海道、東北、甲信越静岡、関東、東海、北陸、近畿、中国、四国、九州沖縄エリアでの津波リスクを調べることができます。
想定した震度に合わせて津波の高さがどのくらいになるかを地図上で把握できます。その他にも活断層マップを掲載した「足元の活断層」、全国の地滑りの地形と人工地形の分布マップを調べた「危うい斜面」などがあり、これから投資する物件の災害リスクを調べることができます。

地盤サポートマップ

日本全国の地盤調査・診断実績を誇るジャパン・ホームシールド社が開発した地盤調査データを地図上で確認できるシステムです。こちらも住所を入れるだけで、地盤の強さがわかる表示が出てきます。
地盤の強度が「強い」から「弱い」まで4段階で色分けされており、地盤の強さの目安が一目でわかるような状態になっています。また地盤の強さだけでなく、活断層、浸水想定地域、土砂災害の危険性までも総合的に見られるほか、用途地域や病院などの生活情報まで一気に見ることができるのも魅力的です。

ジオダス

地質調査会社ジオテックが提供しているジオダスでは、さらに細かく地盤の軟弱さを判定することができます。地盤調査結果を色別で表示しており、一目で分かりやすく活用しやすいのが特徴になります。購入を検討している場所がピンポイントでわからない場合は、その住所に近い場所の地盤データを見て調べることもできます。

市区町村のホームページ

購入する土地が液状化しやすいかどうかを詳しく調べるには、そのエリアの市区町村のホームページを確認するのが良いでしょう。液状化しやすいエリアは色分けされているので、一目で危険な地域かそうでないかを把握できます。また、巨大地震や直下型地震でどのように液状化が発生したかが分かるなど、ケースごとに液状化エリアを紹介している地域もあります。

まとめ

諸外国ではまず専門家に地盤を調査させてから土地を購入するのが一般的です。しかし、日本は地震大国でありながら地質を調査してから購入する習慣がありません。そのため、現状ではこのようなサイトで調べてから購入を検討するケースが多くなっています。
不動産投資では地震を避けることはできませんが、地震に備えることは可能です。なるべく被害のないエリアを選んで不動産投資をスタートすることが、リスクを減らす上でも重要なポイントになるでしょう。

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