オリンピック効果でミニバブルは起きるのか? | 不動産投資を考えるメディア

オリンピック効果でミニバブルは起きるのか?

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都市とオリンピックイメージ

都心ではすでに値上がり感のある不動産価格ですが、これからオリンピックまでどれくらい値上がりするのか注目したいところです。今のところまだバブル期ほどの兆候は見られませんが、今後この不動産人気が更に加速しないとは言い切れません。仮にバブルのような状況になれば2000万円の物件が3000万円になることも夢ではありません。そこまでではなくても500万円くらいの利益はでるかもしれません。はたしてオリンピック効果でミニバブルは起きるのでしょうか。

都心や郊外で進む建設ラッシュ

都心の港区や湾岸に近い江東区では数年前から再開発が継続して進められています。また、少し郊外に外れても、ハブステーションになるような大きめの駅の周りでは、タワーマンションが続々と建設されています。郊外の物件は都心のタワーマンションと比較すると、同じようなデザイン、規模であっても分譲価格や賃貸料金が安めで、共働きをしている夫婦であれば十分手が届く価格帯だと言えます。
ただ長期で見た場合に投資用として所有するには若干の不安要素があります。都心より空室がでやすい、ということはもちろんですが、大型のマンションは年数が経過すると共益費が数万円になることがあり、毎月かなりの出費を余儀なくされるからです。土地は都心より安いですが、建物にかかる経費という点では郊外だから安いということはありませんので、空室になったときに共益費も払いながら持ちこたえるだけの資金が必要になります。

ミニバブル狙うなら都心の物件

都心の湾岸エリアの賃貸需要は根強い人気があり、2017年10月時点でも空室がほとんど見当たりません。湾岸エリアは建設用地が少ない上に人気があるため、需要が供給を上回る状況が続いているからです。このことから、湾岸エリア人気は今後も続くと予測されます。また、今の30代、40代の人が以前とは違う生活の仕方を好むようになったり、都心のインフラ環境が整備されたりしたことも、この人気を後押ししています。

都心のマンションに住む人は大手企業に勤めていたり、結婚しても共働きで子供は1人でいいと考えている人が多く、資金的に余裕のある生活をしている傾向があります。住むエリアは、通勤時間をかけて通うような郊外より、会社の近い都心に住み、仕事帰りに仲間と食事に行ったり、空いた時間を自分の好きなことに使うことを好んでいるようです。
また、都心では交通機関や、医療機関が発達している上、ショッピングモールで欲しいものは揃いますので、郊外に行かなくても生活に困ることはありません。そういったライフスタイルの変化や、環境の整備が都心人気の要因にもなっています。

ミニバブル対策は出口戦略も大事

では、オリンピック効果でミニバブルになった場合、どのような物件を所有していれば有利になるでしょうか。
ミニバブルが来た場合はキャピタルゲインを狙っていきますので、出口戦略は必須です。出口戦略を有利に展開するには、需要のある物件を選ぶことがポイントになります。上述のように、都心に住むことに価値を感じる層に焦点を合わせますので、大手企業に勤めている独身の層や、夫婦でも共働きで子供がいない、あるいは要らないという人たちが住みそうなマンションが狙い目になってきます。
そのような条件で見た場合、40㎡以上のコンパクトなマンションが適しているのではないでしょうか。間取りであれば広めのワンルームや、1LDK、あるいは70㎡くらいの2LDKくらいまでなら手の届く範囲になるでしょう。あまりにも高額な物件はキャピタルゲインを得たい場合は見送ります。高額物件は購入できる層が限られてきますので、転売したくても購入者が決まらないということもあり得るからです。短期勝負では不利に働きます。一般のサラリーマンでも手の届く金額の物件を選ぶことが重要です。

まとめ

オリンピックが近付くにつれ、不動産価格がどこまで上がるのか気になるところです。ライフスタイルの変化などで、都心に住む人は今後も増えそうですので、ニーズがあることは確かですが、オリンピック効果でミニバブルが来るかは分かりませんが、余裕があれば、ひそかに一攫千金を狙ってみるのも面白いかもしれません。

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