東京オリンピックに向けて都心湾岸エリアの不動産は更に高騰するか? | 不動産投資を考えるメディア

東京オリンピックに向けて都心湾岸エリアの不動産は更に高騰するか?

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お台場の夜景

東京オリンピックまであと3年を切りました。開催決定後、都心では徐々に不動産価格が上がってきているようです。競技開催が予定されているエリアでは83㎡で1億を超える物件が売りに出されています。開催予定地の物件は今後も高値をつけていくのでしょうか。競技エリアの不動産事情について見てみましょう。

複数の競技が行われる湾岸エリア「台場、有明」の立地

東京オリンピックでは台場、有明のエリアで10以上の競技が行われます。
【参考】オリンピック会場一覧|東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会

この会場は主に台場、有明、豊洲にまたがって設置されています。地図で見るとわかりますが、エリア自体は3つの埋立地の島で形成されています。

フジテレビで有名な「お台場」と呼ばれている場所の正しい地名は台場です。台場は港区ですが隣接する有明は江東区になります。台場はフジテレビ社屋の周りに大型ショッピングモールが立ち並び観光客で賑わう一方で、有明から豊洲にかけてはオフィスビルが多くショッピングモールはなく、マンションなどの居住できる建物が非常に少ないのが特徴です。ただ、更地もまだ残っていて、すでに大型のタワーマンションが建設される予定になっているところもあります。

徒歩10分の違いで大きな差が出る

台場にはフジテレビ本社があり、周辺にはホテルや商業施設が隣接しています。あまり生活圏としてのイメージがありませんが、台場には計14棟(うち1棟はツインタワー)のマンションが立ち並んでいます。その中にはタワーマンションが5棟含まれます。ただ14棟のうち、ほとんどはUR賃貸とJKK東京の物件なので購入することはできません。売買できるのはツインタワー1棟のみです。

冒頭で紹介した83㎡2LDK(2017年9月13日現在、以下情報全て同日)で1億を超えているのはこの物件です。その他にも55㎡1LDKで4980万円、79㎡で9880万円とかなり高値です。一方で有明の物件は78㎡3LDKで6980万円、63㎡1SLDKで4980万円です。徒歩10分ほどの違いですが、価格にかなりの開きがあることがわかります。

台場と有明の特殊性を知って不動産を検討する

隣接していながら台場と有明の不動産価格には大きな差があることがわかりました。その理由のひとつに台場の特殊性が考えられます。

台場エリアで売買できる物件は1棟しかありません。デザインや設備、コンシェルジュといったサービスなどをタワーマンションに求めるのであれば、他とは歴然の差があると言えます。

購入もできるし賃貸もできる、普通に考えればどの物件でもできるのですが、周りの全物件が売買のできないURとJKKのため、投資するにはいい判断材料かもしれません。

まとめ

かなり高値をつけた感のある台場の不動産ですが、上記のような特殊性と「お台場」というブランドを考えるとなかなか価値が下がる要因が見当たりません。一方で有明は今のところ居住するには少し不便な面があることは否めません。しかし以前の台場がそうだったように、これから資産価値が上がることは十分考えられます。

有明の更地には大手のディベロッパーが大型タワーマンションの建設を予定しています。台場にしろ、有明にしろ、東京オリンピックに向けて、今のうちに検討するのはありかもしれませんね。

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